マンションを購入する独身の女性には駅近が一押し！資金計画の作り方も解説

女性の社会進出や家族形態の変化が進み、マイホームを購入する方が増えています。
ところで、独身の女性が購入する際に注意しなければならない点があるのをご存じでしょうか。
この記事では、駅近を勧める理由や税制などで有利な面積のほか資金計画の作り方についても解説するので、マンションの購入を予定している独身の女性はお役立てください。

マンションを購入する独身の女性に駅近物件を勧める理由

独身の女性がマンションを購入する際には、駅近物件を勧められるケースが多くあります。
なぜ駅近物件がおすすめなのかを知っておきましょう。

ライフスタイルの変化

マンションを購入する女性は30代後半の方が大多数を占めており、ある程度、収入が安定してきて金銭的にゆとりが出始めたタイミングなのかもしれません。
リクルートが発表した2023年首都圏新築マンション契約者動向調査によると、首都圏における新築物件の契約者のうち独身女性の割合は11.0％と示されています。
また、内閣府男女共同参画局が公表している資料によると、女性の労働者のうち勤続年数5年以上の割合が増加傾向にあります。
民間企業において部長職、課長職、係長職を務めている割合も増加しているなど、女性が社会進出している状況は大きく変化している状況です。
なお、男女とも50歳の時点で未婚の方の割合が増加しており、女性のうち50歳時に未婚の割合は2040年には18％以上になると推計されています。
マンションを購入する独身の女性が増えている背景には、働き方やライフステージの変化も影響しているのでしょう。

購入の理由

一般社団法人女性のための快適住まいづくり研究会が、2024年に実施したアンケート調査の結果を公表しています。
資料によると、女性が初めてマンションを購入するときの年収は500万円台以下が64.8%を占めているとともに、35〜44歳までの割合が44.0％です。
また、購入の理由の1つに、賃貸物件の家賃を支払っているのに比べると住宅ローンの返済額のほうが少なくて済む点があげられます。
マンションは資産価値があり、売却や賃貸に出すのも可能です。
経済的な視点とともに、マンションが資産として残る点をメリットと捉えているのでしょう。
なお、賃貸住宅は高齢になるほど入居しにくくなる傾向があり、1人で暮らしていくうえで、将来に向けての不安を解消しようとしている様子が伺えます。

後悔しているケース

マンションを購入すると、住宅ローンの返済のほか固定資産税や修繕積立費などを支払わなければなりません。
購入にあたって甘い資金計画を立ててしまい、支払いに苦慮している方が見受けられます。
予算の都合などからコンパクトな物件を購入し、その後になってから狭くて暮らしにくいと感じている方もいます。
また、騒音のほかゴミ捨てやタバコのマナー、駐車場や駐輪場の利用状況などに不満を持っている声もありますが、これらは準備不足が原因でしょう。
マンションを購入するときには、物件の情報を十分に把握したうえで、無理のない資金計画を立てる必要があります。
さらに、売却しようとしても売れなかったり、資産価値が下がっていたりして後悔している声もあります。
独身の女性には、パートナーとの結婚のほか、役職を務めると転勤やヘッドハンティングによる転職の機会など引っ越しする可能性があるでしょう。
したがって、マンションを購入するにあたって売りやすく貸しやすい物件を選ぶのが得策です。

駅近物件を勧める理由

女性においては、安全性を高めるうえで駅近の物件が望ましいといえます。
しかし、駅近物件を勧める大きな理由は、資産価値が下がりにくく売却や賃貸するのに適しているためです。
駅から近ければ近いほど価格は下がりにくく、売りやすい傾向があります。
遠くても駅から徒歩10分以内、可能であれば5分以内の物件を選ぶのが得策です。
なお、複数の路線が乗り入れている駅のほか、急行や快速電車の停車駅、満員時でも席を確保しやすいターミナル駅の最寄りにある物件は買い手をみつけやすいでしょう。

▼この記事も読まれています
不動産購入の「手付金」って何ですか？　相場や支払いのタイミング

独身の女性におすすめするのは税制などで有利なマンションの面積

ここでは、独身の女性におすすめする税制や住宅ローンで有利に働くマンションの面積について解説します。

住宅ローン控除

住宅ローン控除とは、個人が住宅ローンを利用してマイホームを新築や取得、増改築したときに受けられる税の優遇措置です。
規定されている要件を満たすと、一定期間において、年末時点におけるローン残高の1%が所得税から差し引かれて還付されます。
要件のなかに、合計所得金額が3,000万円以下で、住宅の床面積が50㎡以上と規定されていました。
しかし、2021年の税制改正により住宅ローン控除は40㎡以上に緩和されました。
これによって、50㎡以下のコンパクトなマンションも住宅ローン控除の対象となっています。
ただし、合計所得金額が1,000万円以下の方に対して適用される措置である点に注意が必要です。

フラット35

フラット35とは全期間固定金利型の住宅ローンで、返済期間中に金利が変動しない点で資金計画を立てやすくなります。
また、一般的な住宅ローンに比べて審査基準が緩くなる傾向があります。
取り扱っている金融機関によって金利が異なりますが、今後、金利が上がる可能性があり、低金利のうちに利用するとメリットを受けられるでしょう。
フラット35は、一戸建てに対しては70㎡以上でないと利用できませんが、マンションにおける融資対象については30㎡以上と定められています。
したがって、コンパクトな物件であっても対象物件に含まれており、利用を検討してみると良いでしょう。

▼この記事も読まれています
不動産購入時かかる諸費用はいくら見ておけばいいですか？

独身の女性がマンションを購入するときの資金計画の作り方

マンションを購入するには多額の資金が必要となります。
ここでは、独身の女性が購入前に考えておきたい資金計画の作り方について解説します。

返済可能額

マンションを購入すると住宅ローンの支払いだけではなく固定資産税や修繕積立費などもかかるようになり、資金計画においては、これらの支出を想定しなければなりません。
月々の収入のうち、住宅ローンの支払いに充てられる金額を返済可能額と呼びます。
返済可能額を意識して資金計画を立てると、毎月の返済に苦しまずに済むでしょう。
現在の家賃と更新料、保険料を加えた金額よりもローンの返済額や固定資産税などの支払額が上回らないよう設定するのが基本になります。
そのうえで、住宅ローン控除によって恩恵を受ける分を加味して、その分だけローンの支払可能額にくわえて借入額を導いても構いません。

借入可能額

借入可能額とは、金融機関が現在の収入を基準として貸してくれる金額です。
住宅ローンを利用する際の金融機関による審査においては返済負担率が判断材料の1つになり、返済負担率が20〜25％以下に収まるかを自分でチェックしておきましょう。
返済負担率は、税金などを差し引いた手取り収入に対する年間の返済額の割合を指していますが、住宅ローン以外の返済額を加えなければなりません。
なお、金融機関では、返済負担率が35％でも貸してくれる可能性があります。
しかし、借入可能額は、あくまでも金融機関が貸してくれる金額であって、返済可能な金額とは異なります。
仕送りのほか、習い事やレジャーなどに使う金額が多いなど各自のライフスタイルは異なり、自分の身の丈にあった資金計画を立てるのが重要なポイントです。

▼この記事も読まれています
告知事項とは？　マイホーム購入時の事故物件やワケあり物件の見分け方

まとめ

マンションの購入にあたっては、事前に物件の情報を正確に収集するとともに自身の収入にあった資金計画を立てる必要があります。
また、独身の女性に駅近物件を勧めるのは、結婚や転勤などの際に売りやすいためです。
後悔しないよう、準備を整えたうえで慎重に物件を選択してください。